バリアフリーのための住宅改修・住宅改造入門

住み慣れた家を「バリアフリーの家」にするための方法

高齢化や病気、障害など様々な事由により住み慣れた家に不便を感じてきてしまう場合があります。
このような時、体に不自由を持つ方にとって既存住宅（住み慣れた家）を体の状態に合わせて住みやすくするための改修（リフォーム）のニーズが生まれます。

また、住宅をバリアフリー化するという文脈では、住宅に手を入れることを「住宅改造」と呼ぶことも多いです。
「住宅改造」という言葉は普段他のシーンではあまり聞き慣れない言葉ですので、本記事ではその事例について紹介していきます。

住宅改造の事例

住宅改造は、体の不自由な当事者、介助者双方にとって使いやすいようそれぞれの状態に合わせて行うのが一般的です。
例えば、足腰は弱ってきているけれど杖や介助者の支えで歩いて生活をしている人にとっては廊下に手すりは必要ですが、車椅子生活をしている人にとっては廊下の手すりは幅を狭くするためだけのものかもしれません。

しかし、同じ手すりでもトイレやお風呂場といった、移乗（トランスファー）が必要な場面では車椅子利用者も杖利用者も手すりがあると便利です。

また、腕の力が弱くなっている場合は軽い力でドアの開閉ができるようにドアを軽くしたり、浴室は滑りにくい床材に変えるなども重要です。

ちょっとお風呂滑りやすいな、寒いな…等健康な方がなんとなく不便と感じていて、なんとなく我慢をしながら生活をしている部分も、体の不自由な当事者にとっては結構大きな問題だったりするケースは多いです。

実際に住宅改造をする場合は、当事者、介助者の意見をしっかりと聞き、改造してからも不便が残るようなことがないようにしましょう。

「住宅改造」のための補助金制度について

バリアフリー化を目的とする住宅改修・住宅改造の場合、介護保険制度や、自治体がホストしている補助金制度などの給付を受けて施工ができる場合があります。

自治体がホストしている制度の一部には、「住宅改造費助成制度」や「住宅改造制度」といった名前がつくものがあり、バリアフリー化のために住宅を作り変えることを「住宅改造」と呼ぶことと関わりが深くなっています。

このような制度を上手に活用することで、軽い負担で住みやすい住宅への改造を行うことができます。
申請は、住宅改造前に行うことが基本です。住宅改造を検討している場合は、まず一度お住まいの地域の役所に相談してみると良いでしょう。

将来のため、バリアフリーの新築に興味を持った方へ

新築住宅を建てる時点では、ご家族にお身体の不自由な方はいらっしゃらない場合でも、将来のためにバリアフリー化を見据えた住宅を検討することは長く安心して住まうためにはとても大切なことです。

そのような場合は、後から変更できないトイレの間取りや、廊下の幅など大まかな部分だけ作り、実際に設備が必要になった時に本格的に手すりなどを設置するようなケースが多いですが、バリアフリー化を見据えずに家を建てると廊下を車椅子で通れなかったり、車椅子のままトイレや脱衣所が利用できないということがあるかもしれません。
また、例えば滑りにくい床材や段差のない構造は小さなお子様やペットがいる家庭でも安心ですし、車椅子のまま入れる広めの脱衣所は、朝の忙しい時間帯に家族複数人で使えるといったメリットもあるかもしれません。

バリアフリーというのは、何も身体の不自由な方だけのものではないのです。
現在の生活も、将来の生活も安心できるようなバリアフリー設計を考えると、長きに渡って安心して住まう家を建てられるのではと思います。

特に、高齢になってからの住環境の変化は痴呆が進んでしまうケースもあるそうです。
その時になって慌てないために、新築のうちからできる工夫を施しておけると良いでしょう。

著者プロフィール

maitoran(堀江麻衣)

不動産分野全般に執筆実績と関心のあるフリーライター。
2014年に中途で障害を持ち、以来「日々の暮らしの”不便”を”便利”に変える」をモットーに、家づくりについて研究中。
日々、住まいを改造・改築しながら、快適な家づくりを目指している。
趣味：スケート観戦、ハンドメイド（羊毛フェルトでなんでも作る）、間取り図を見ること、旅行。
２匹の犬と暮らして溺愛中。

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