大震災への事前対策って可能なの？耐震等級が定める3つの項目とは

大震災にも耐えられる住宅って本当に必要なの？

東日本大震災の地震と津波の影響で、約150,000戸の半壊住宅と、約115,000戸の全壊住宅の被害が出ました。住宅は、地震や暴風・積雪などの影響を受けると、次第に損傷したり壊れたりする可能性があります。新築住宅が被害を受けないためには、自分が建てる家が震度6強から震度7の強い地震に耐えられるかどうかを調べておく必要があります。マイホームを建てる際には、耐震等級だけでなく、耐風等級や耐積雪等級の基準を満たしておくと安心です。ここでは、大震災への事前対策をするための、耐震等級が定める3つの項目について、分かりやすく解説したいと思います。

耐震等級が定める3つの項目

損傷防止

数十年に一度は起こりうる可能性がある地震の力に対して、大規模な工事が伴う修復を要するほどの損傷を防止できます。

倒壊等防止

数百年に一度は起こりうる可能性がある地震の力に対して、損傷は受けても、人命が損なわれるほどの壊れ方を防止できます。

免震建築物

積層ゴムアイソレーターなどの免震部材により地震と建物を絶縁し、建物および建物内部の人・家具などを地震の揺れから守る構造となっている建築物です。

耐震等級3は数百年に一度の地震力の1.5 倍

耐震等級には1から3まであり、等級が高くなるにつれ、地震に対する構造躯体の倒壊、崩壊等のしにくいことを表しています。耐震等級1は数十年に一度程度の地震力、耐震等級2は等級1で耐えられる地震力の1.25倍の力に対して、倒壊や崩壊などを起こさない耐震性が規定されています。耐震等級3の住宅では、数百年に一度程度まれに発生する地震力の 1.5 倍の力に耐えることができます。耐震等級に関して、更に気になることや疑問に思うことがあれば、住宅の専門家に相談してみましょう。

まとめ

大震災への事前対策として、耐震等級の3つの項目が定められています。では実際に、どのような技術が使われているのか、次のページでご紹介しましょう。