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ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)化をめざす日本 その未来像とは

「スマートハウス」に代わる家づくりのスタンダードって?

昨今、「スマートハウス」という言葉に代わって、「ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)」という言葉が家づくりの新しいスタンダードとして登場してきました。

国は、「2030年までに新築住宅の平均でネット・ゼロ・エネルギーを目指す」ことを宣言しており、住宅づくりをするすべての主体を巻き込んだ国策として取り組まれています。

国の推進する「ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)」、「ネット・ゼロ・エネルギー」とは一体どのようなものなのでしょうか?

詳しく見ていきましょう。

住宅を取り巻くエネルギー資源の問題は深刻

住宅は冷暖房や給湯、照明などでエネルギーを使っています。

日本のエネルギーの多くは火力発電で賄われています。

つまり、化石燃料を燃やすことで作られています。

化石燃料を燃やすことで地球温暖化の原因となるCO2が発生しますし、化石燃料は有限なので使い続けているといつか無くなってしまいますよね。

旧来の住宅のままでは、住宅が造られるたびに化石燃料の消費量は増大し、限りある資源は枯渇してしまいます。

このような、持続可能でない構造の上に住宅産業が成り立っていることに警鐘が鳴らされており、世界中で対策が考えられています。

ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)の登場

持続可能でない住宅産業の構造に終止符を打つべく、世界中で導入され始めているのが、ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)です。

ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)は、海外では「zero energy building」と呼ばれています。

ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)とはどのようなものでしょうか。

まず、火力や水力、太陽光などの、自然から得られるエネルギーのことを「一次エネルギー」と呼びます。

・省エネ基準にある「一次エネルギー消費量」って何?どうして重要?

ZEHを造るときは、まず「住宅が消費する一次エネルギー」を設計時に算出します。

そして、消費する一次エネルギーを上回る量のエネルギーを、太陽光などの自家発電によって創り出せるように設備を導入します。

「年間の創出エネルギー量」が「年間の消費エネルギー量」を上回ることができれば、消費するエネルギーは実質ゼロということになります。

住宅で消費する分のエネルギーは、その住宅で作り出す、これがZEHの基本的な考え方です。

エネルギー消費量を減らせばZEHはより実現しやすくなる!

では、ZEHを実現するために、実際どのようなことをしているのでしょうか?

まず挙げられるのが、住宅の省エネ性能の向上です。

住宅が消費するエネルギー量を減らすことができれば、発電するエネルギー量も少なくて済むので、ゼロエネルギーは実現しやすくなりますよね。

省エネ性能の向上に関する基本的な考え方は、「省エネ法」が定める「省エネ基準」に準じています。

詳しくは以下の記事をご覧ください。

・最新の断熱基準「平成25年省エネ基準」における、断熱性能の測り方

さらに、エネルギー計測装置の導入が推奨されています。

HEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)を使って、使用エネルギーを可視化、さらに家電機器の自動制御まで行ってくれるシステムです。

このシステムを導入してエネルギーを「見える化」し、「自動制御」することによりエネルギーの節約がしやすくなるのです。

HEMSの詳細については、以下の記事をご覧下さい。

・省エネにおけるHEMSの役割 電力を見える化し、機器を最適制御する

創エネルギー設備を導入して自家発電!

せっかく住宅の省エネ性能を向上し、HEMSで節エネルギーをしても、創エネルギーをしなければ「ゼロ・エネルギー・ハウス」にはなりません。

そこで、創エネルギー設備の導入が不可欠になります。

代表的なものが太陽光発電システムです。

太陽電池パネルを屋根に設置して、太陽エネルギーで発電をするシステムです。

その他創エネルギー設備には、風力発電システムや燃料電池(エネファーム)などがあります。

創エネ設備については、以下の記事をご覧下さい。

・ZEHの創エネ設備まとめ 太陽光発電・風力発電編

・ZEHの創エネ設備まとめ 燃料電池編

補助金の給付を受けながらZEHを建てるには

地球の未来を見据えたゼロ・エネギー・ハウスは、高機能なだけに建築資金も高額になります。でも、国としてZEHの普及を推し進めていることもあり、ZEHに対する支援制度も作られています。

省エネ住宅建設の補助金にはさまざまなものがありますが、中でもZEHに対する「ネット・ゼロ・エネルギー住宅支援制度」は交付額が高額なことで知られています。

交付額は年によって違いますが、平成29年度は1戸あたり定額75万円でした。これは土地の広さや家の規模にかかわらず、一定額が交付される制度となっています。

ただし、気をつけなければいけないのは、ZEHビルダーに認定された施工会社で建てる必要があること。認定を受けていない施工会社では、機能的にZEHの条件を満たしていても補助金は受け取れません。

リガードはZEHビルダーの認定を受けていて、補助金についてのさまざまなご相談も承っています。ZEHの建築をお考えの方、ZEHの資金計画についてもっと知りたいという方は、お気軽にお問い合わせください。

・お問い合わせ

参考記事

・省エネ補助金の筆頭格、ZEH普及加速事業費補助金とは?

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